2025年、世界のリチウム電池市場は成長傾向を維持し、販売量は再び過去最高を記録した。国内の生産能力の回復に伴い、リチウム電池設備市場も回復的な成長を遂げている。一見すると業界は好調に見えるが、深く分析すると、世界のリチウム電池および関連設備企業は「明暗分かれる」深刻な分化を経験していることが明らかである。中国企業はサプライチェーン全体の優位性を背景に世界をリードしており、韓国・日本などの海外企業は市場変動に応じて絶えず戦略を調整している。2026年、業界は複数の変数が交錯する中で、機会と課題の双方に直面することになる。

 

世界をリードする

 

2025年の中国リチウム電池および関連設備企業は、動力用電池と蓄電池の二本柱による成長、国内外生産能力の同期拡大、ならびに新技術の加速的な実装により、全方位的な突破を実現し、世界市場における業界成長の中核的エンジンとなった。

• 動力電池と蓄電池の事業相乗効果により生産能力利用率が大幅に回復

国内の新エネルギー自動車（NEV）市場の浸透率は着実に上昇しており、統計によると2025年、中国のNEV生産・販売台数はいずれも1600万台を突破し、市場浸透率はほぼ50％に達した。加えて輸出市場の継続的な拡大により、動力電池の需要は引き続き増加している。また、蓄電池の「爆発的受注」的な成長により、業界全体の生産能力利用率は2024年の低迷期から回復し、主要企業はフル稼働状態に達している。

• 国内外の生産能力拡大により設備需要は持続的に喚起

業界の景気回復に伴い、電池企業は国内での増産計画を再開しており、生産能力の拡充がリチウム電池設備の受注増加を直接的に牽引している。同時に、中国企業は海外生産拠点の展開を継続しており、ヨーロッパや東南アジアなどでの工場が順次稼働を開始している。これにより、関連するリチウム電池設備も「工場と共に海外展開」され、海外市場事業の拡大が持続的に進展している。

• 全固体電池の実装が加速

2025年は全固体電池の発展における重要なマイルストーンの年である。上流材料技術の継続的な突破に加え、リチウム電池設備の研究開発が進み小ロット出荷が開始され、電池企業の中試ラインが集中して整備された。さらに、最終製品のリリースや実証プロジェクトの展開も進み、全固体電池が技術開発段階から産業化へと着実に前進したことを示している。不完全な統計によると、中国における全固体電池（半固体を含む）の公表計画生産能力は約650 GWhに達し、国内企業は次世代電池技術への集中投資を通じて、世界市場における競争優位の確立を目指している。

 

海外リチウム電池および関連設備企業

 

• 苦境にある事業転換

これに対して、韓国・日本などの海外リチウム電池企業は成長の停滞に直面している。動力電池事業への過度な依存に加え、政策環境の影響などにより、企業は突破口を求めて事業転換を加速せざるを得ない状況にある。

• 動力電池依存の課題が顕在化、欧米市場の成長に圧力

海外リチウム電池企業は動力電池事業に集中しており、蓄電池事業への展開が不十分である。2025年、欧米における環境規制政策の転換などの影響で成長は大幅に鈍化した。さらに、上流原材料価格の上昇により企業の経営圧力は一段と増加している。米国本土のリチウム電池企業（合弁を含む）も、動力電池事業計画の縮小を相次いで実施している。

• 生産能力拡充の停滞により設備企業の受注が縮小

欧米（特に米国）における生産能力拡充の縮小（企業による新規設備プロジェクトの延期または中止、2025年北米リチウム電池生産能力構築の停滞）により、関連するリチウム電池設備企業は直接的な影響を受けている。韓国のリチウム電池設備企業も2025年に顕著な影響を受け、関連事業は前年比で大幅に減少した。

• 蓄電池事業への転換と全固体電池への賭けによる打開策

海外リチウム電池企業は戦略的調整を加速している。一方で、蓄電池事業の拡大に注力し、生産能力の技術改造や蓄電用途に適応した電池製品の研究開発を通じて、急成長する蓄電市場への参入を図っている。もう一方で、全固体電池を「技術での逆転の鍵」と位置付け、サムスン（Samsung）、LGエナジーソリューション（LGES）、パナソニック（Panasonic）などの韓日主要企業は全固体電池の開発に大規模に注力している。

 

2026年の展望

複数の変数が交錯、機会と課題が共存

 

2026年を展望すると、蓄電池および新興用途市場の拡大、技術の世代交代は引き続き業界に成長の原動力を注入する。しかし、上流原材料価格の変動、市場競争の激化、政策調整などの複数の変数が業界構造に影響を及ぼすことになり、機会と課題が同時に存在する状況が続く。

• 原材料価格の変動

2025年下半期以降、リチウム電池の上流原材料価格は継続的に上昇している（例：六フッ化リン酸リチウムの年末価格は年央比で約2倍となった）。2026年の年間平均価格は2025年を上回ると予想され、電池企業の利益幅を引き続き圧迫する見込みである。

• 内部競争と輸出税還付の調整

国内業界における「過度競争（内巻き）」は緩和しておらず、低付加価値生産能力の過剰と高付加価値生産能力の不足が共存しており、利益余地をさらに圧迫している。加えて、輸出税還付政策の引き下げや廃止は、長期的には業界の高品質な統合を促進するが、短期的には企業の利益圧迫を強め、中小企業にはより大きな課題をもたらす。

• 貿易保護と地域的障壁の強化

世界のリチウム電池業界は地域化の傾向がますます顕著となり、貿易および技術の障壁が同時に強化されている。米国の「インフレーション削減法（IRA）」や欧州連合の「グリーン産業法（Net Zero Industry Act）」などの政策はサプライチェーンの国内化を推進し、海外市場への参入障壁を高めている。また、一部国・地域では技術基準（例：欧州連合「新バッテリー規制」）の継続的な厳格化により、企業の製品適合およびコンプライアンスコストが増大している。地政学的影響も重なり、中国企業の海外市場展開の難易度およびリスクは著しく上昇している。